ライフプランニングの真髄と適切な解釈

<ライフイベント>に必要な費用を、具体的な家庭の事例で考える
　下記の家庭の事例を基に、具体例で考えます。

　　家族構成：夫３５歳、妻３３歳、子供７歳、４歳、２歳
　　　余談です、私の認識と感覚では、子供２人家庭というのは意外に少なく、
　　　１人か３人が結構多いようです。平均すれば２人ということになります。

　　夫の給与収入：６５０万円、今後も平均的に上昇するという見通し
　　　　　　６０歳でひとまず退職します。

　　住居：現在賃貸住宅、４０歳にローンで住宅購入を計画
　　　　　　４０歳で頭金を払い、残りをローンで２５年（６４歳）返済する計画

　　子供の教育プラン：保育園は私立、小中高は公立、大学は私立を予定

◆具体的な事例を視覚的にとらえましょう：夫が生存するケース
　この家庭が、今後どのような収支状態になるのか、実感がわかないですね。
　　ライフプランニング・ソフトが利用できるなら、入力してみてください。
　この家庭の今後の収支シミュレーションを行なうと、下記の状態になります。
　　１．子供が小中学校の時の収支はプラスだが、高校や大学になると赤字になる
　　２．住宅ローン返済は６４歳迄続くため、６０歳からの収支がかなり悪化する
　　３．この例は日常収支（フロー）だけなので、預貯金額がわからない

　夫が生存する仮定での毎年の収支は、プラスだったりマイナスだったりします。
　　マイナスの年は、蓄えた預貯金を取り崩して生活することになりますから、
　　毎年の預貯金の推移も見ておく必要があります。
　　仮に、現在の預貯金残高は８００万円あると仮定します。
　その前提でシミュレーションして、想定できることを列挙すると、
　次のようになります。
　　　４．３９歳迄は収支がプラスなので、預貯金残高が増えていく
　　　５．４０歳の住宅購入の時点で、頭金として預貯金をかなり使う
　　　６．子供の教育費によって収支がマイナスの時は、預貯金から取り崩す
　　　７．一般に、５０歳位から預貯金が、マイナスになる危険がある

◆夫が死亡すると仮定したケースでの毎年の収支と金融資産残高
　上の１～７の状況は、夫が生存するケースですが、
　　仮に、今死亡したと仮定すると、どうなるのかを見てみます。
　　８．夫が死亡すると、住宅ローン返済はなくなるが（団体信用保険に加入）、
　　　　どの歳も、収入（遺族年金がある）が少なく、収支はマイナスになる
　　９．預貯金が８００万円があっても、夫死亡時の費用で使われるため、
　　　　比較的すぐに、金融資産残高はマイナスになってしまう

◆ライフプランを視覚的に表現することで、問題点がクローズアップされる
　上で列挙した内容は、ある家庭での現在の家計の状況を、ある仮定に従って、
　　そのまま視覚的に表現したものですが、随分いろいろなことに気付きます。
　　もちろん、設定した数値や仮定が異なれば、違った推移になるでしょうが、
　　収入や教育費用や住宅費用が２倍になったり半分に減ることはないですから、
　　「読み取れるポイント」はそれほど大きく変わるものではありません。